平成医療短期大学はどんな大学？

本学は、岐阜県内におけるリハビリテーション充実のため、1984年に開校した専門学校「岐阜リハビリテーション学院」と1988年に開校した専門学校「岐阜視能訓練専門学院」がルーツです。以来、時代が求める医療分野のスペシャリストを輩出することで地域に貢献してきました。2009年には、専門学校では困難であった高度化・複雑化する医療技術と患者の多様化するニーズに対応可能で、なおかつしっかりとしたキャリアを築くことができる医療人の育成を目的として、専門学校の実績と3年の就学期間を継承しつつも、大学教育実施のための教員・施設設備を充実、教育内容を刷新して平成医療短期大学を開学しました。

医療系短期大学としての3大メリット

Ⅰ．3年の就学期間によるメリット

高等学校卒業後から最短で医療従事者としてのキャリアをスタート。
　医療従事者として働くうえで大切なのは実務能力です。この力は実際の医療現場で起こる経験・体験を通して向上する部分がとても大きいです。実務経験の長さは医療従事者を評価するうえで重要なファクターの一つであり、1年でも早く実務に就くことは、職場でのキャリアアップに有利です。

また、給与面については大卒看護師と比べると1年分の勤続年数の昇給があるため差がほぼありません。就職後に実務経験を積みながらキャリアアップを行うことができます。

出典：日本看護協会　看護職の給与に関するデータ「2023年病院看護・助産実態調査」
卒業までに必要な費用が抑えられる。
　私立4年制大学看護師・理学療法士・作業療法士・視能訓練士養成課程（以下，私立医療系大学）で卒業までに必要な費用（学納金：学費・入学金等）は、約600万円から700万円です。これは国内の私立4年制大学にて必要な費用平均約460万円を大きく上回ります。一方、本学では360万円であり、私立医療系大学の約半分に抑えられます。全国的に見ても医療従事者として働くことを目的とした場合、コストパフォーマンスは、明らかに良いです。

※本学調査データ

Ⅱ．充実した教育環境によるメリット

大学の基準と同等の講師陣と施設で学ぶ。
短期大学は4年制大学と同様に学校教育基本法第一条で規定された“学校”、いわゆる一条校です。非一条校である専門学校とは設置基準が異なります。学生からわかりやすいのは、教員の違いでしょう。短期大学では主に博士の学位と研究業績を有する教授や准教授によって教育が行われます。さらに医療系短期大学においては、ほとんどすべての教授・准教授が医療現場での実務経験を有し、一般教養の上にたった教育にも長けています。それに対して、専門学校での教育は主に専門学校を卒業後に一定期間の実務経験を有する者によって行われます。故に、医療系短期大学では実務から得られる経験的な事柄に加え、これからの医療従事者に必須の学術・研究的な事柄について科学的・論理的に学ぶことができます。また、ほとんどの医療系短期大学では専門学校よりも教員数が多く、社会人として必要な一般教養科目や授業設備・機器も充実しています。短期大学卒業時には、一般教養教育やその基礎の上にたった理論的背景を持つ専門知識・能力を修得した証明として、短期大学から短期大学士の学位が授与されます。これはアメリカ西地区学校・大学基準協会2年制高等教育機関認定委員会（ACCJC/WASC)が認定するAssociate Degreeの学位と同等のものとして国際的にも認められています。

参考：文部科学省ホームページ（大学設置に関する法令・基準）

	大学・短期大学設置基準	専門学校設置基準
卒業時の学位	国際的に学位と認められている	国際的には称号として位置づけ
教員	研究実績、実務経験、教育経験が必要教員定数が専門学校より多い	実務経験、教育経験が必要
学校施設	研究室と学生福利厚生施設（図書館、保健室、自習室、学生控室、運動場など）の設置必須	研究室と学生福利厚生施設（図書館、保健室、自習室、学生控室、運動場など）の設置推奨
教育課程	専門的科目に加え幅広い教養科目が用意されており学べる幅が広い	専門的科目と専門科目に必要な基礎科目のみで学べる幅が狭い

医療現場と連携した教育と実習。
本学と密接に連携する医療法人社団誠広会は、病院から特別養護老人ホームまで様々な関連の施設を擁しています。また近隣に岐阜大学があり、大学医学部や関連施設の病院医師による講義、近隣医療施設による万全の協力体制で教育・実習を行います。

＜関連施設＞

Ⅲ．学生と教員との距離が近いメリット

目標達成まで親身に寄り添う教育を実践。
本学ではチューター制・担任制を採用しており、教員による個別面談を定期的に実施しています。学生の学業や生活の状況を把握し、目標達成に向けて個別サポートを行います。また、本学は4年制大学と比べて、学生が教員から直接指導を受けることができる機会が多く、教員は学生の習熟度に応じたきめ細かな指導を行えます。
多様性を尊重し個性を伸ばす教育を実践。
多様な個性を伸ばすために、学生が自ら主体的に学び、考え、行動できるよう、学生の自主性を尊重した教育を重視しています。例えば、PBL（問題解決型学習）や探究学習などの教育方法を導入することで、学生が主体的に学び、考え、行動する力を養います。